「心の病」による休業者、上場企業の7割超

「心の病」のために1カ月以上休業している人がいる上場企業が、全体の74.8%にのぼることが社会経済生産性本部(東京・渋谷)の調査でわかった。
この調査は、企業のメンタルヘルスに関する取り組みの実態を分析・解明するために、今年全国の上場企業2,150社を対象に行なわれた。2002年、2004年に続いて今回が3回目となる。

調査結果によると、
1.「この3年間で(社員の)心の病が増加した」と答えた割合は61.5%、3回連続でアップ。過去は、2002年(48.9%)→2004年(58.2%)
2. 年齢別にみると、「心の病」は30代に集中する傾向
3. 「心の病」による「1ヶ月以上の休業者」は、74.8%の企業で存在。過去は、2002年(58.5%)→2004年(66.8%)
4.メンタルヘルスに関する対策に力を入れる企業が急増している一方で、職場のコミュニケーションが減り、5割近くの企業で職場の助け合いが少なくなっている現状がある。
5.職場でのコミュニケーションの機会が減少したり、職場での助け合いが減少した企業の場合には「心の病」が明らかに増加している。それぞれが減少していない企業よりも、25.8%、20.6%のアップ。
結果から、同本部では、一人ひとりの働きがいが考慮される職場の活力ある風土づくりとともに、「職場の横のつながりを取り戻すことが喫緊(きっきん)の課題だ」としている。

※調査結果の詳細は、下記で
 http://www.js-mental.org/kekka.html